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この処方薬、危険です(2)

 投稿者:世話人の竹哲です  投稿日:2018年 8月 8日(水)06時59分21秒
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   平成28年度の医療費41兆3000億円のうち、7兆4395億円を占めるのが調剤医療費です。

 なぜこれほど巨額なのか?
 医者がバンバン患者に薬を処方するからです。

 ところが、欧州の医療先進国では、「効果のない薬」を追放する動きが出ています。
 追放するもうひとつの理由は「副作用」です。
 それらの薬の保険適用を外して、事実上、追放しました。

 ところが、フランス、ドイツ、イギリスでは追放された薬が、日本では堂々と患者に処方されています。
 そして医療費がどんどん膨らみ、製薬会社は丸儲けでどんどん肥えています。

 こんなバカな話があるでしょうか?

 でも、「医者の言いなりになり」、「医者に食い物にされる」患者も悪いのです。

 セラピストの会員さんのお父さんは、晩年、認知症の症状が出て、主治医がアリセプトを処方しました。

「この薬で父は言動がおかしくなりました。弟と相談して、やめさせました。すると、元のおとなしい父に戻りました」


「週刊現代」8月6日発売号の特集です。

 日本では処方するが
 欧州の医療先進国では
「使ってはいけない薬」
 一覧


<いまや日本人の国民病とも言える「高血圧」。血圧を下げるため、降圧剤を飲んでいる人も多いだろう。なかでも日本でよく使われているのが「ARB」と呼ばれるアンジオテンシンⅡ受容体措抗薬だ。その代表的な薬であるオルメテックも、じつはフランスではいまや処方されていない。

 血圧は下げられるものの心筋梗塞や脳卒中を防ぐ効果は認められず、まれにではあるが副作用として重篤な腸疾患、激しい下痢症状などが起きることが指摘され、17年に使用されなくなった。

 高血圧と並び患者数が多いのが糖尿病だ。糖尿病の治療薬にも欧州の医療先進国では、もう使われていない薬がある。10年には糖尿病薬のアクトスが、ドイツとフランスで保険適用を外れている。その理由はアクトスの副作用として膀眺がんのリスクがあることが判明したからだ。

 14年にアメリカの連邦地裁は、がんの発症リスクを隠していたとして、アクトスの製造元である武田薬品に約6200億円もの巨額の懲罰的賠償金の支払いを命じ、世界に衝撃が走った(その後、約3000億円を支払う方向で和解)。だが、いまだに日本では使われ続けている。

 トラゼンタ、カナグルも日本で広く使われている糖尿病薬だが、ドイツでは製薬メーカーが市場撤退した。

「メーカー側が撤退したのは、今までの薬と比べてメリットが薄く、値段の引き下げが必要と国が判断したからです。新薬の場合、有効性、安全性が既存の薬を上回っていない限り、高い薬価は認めないというのがドイツやフランスの考え方なのです」(前出・五十嵐氏)>

 フランス、ドイツで追放された糖尿病治療薬のアクトスが、日本では堂々と処方されています。しかも製造元の武田薬品が「がんの発症リスクを隠していた」、いわくつきの薬です。アメリカの連邦地裁が事実認定し、6200億円もの懲罰的賠償金の支払いを命じた、まさに「悪薬」です。

 こんな「悪薬」を処方されているあなた、命が縮みますよ。

※参考資料2017年4月7日

売上トップの糖尿病薬、かえって死亡率増が発覚…政府が隠蔽工作、危険性指摘した職員辞職
文=岡田正彦/新潟大学名誉教授

ニュースサイトで読む: http://biz-journal.jp/2017/04/post_18609.html
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http://biz-journal.jp/2017/04/post_18609.html

売上トップの糖尿病薬、かえって死亡率増が発覚…政府が隠蔽工作、危険性指摘した職員辞職
文=岡田正彦/新潟大学名誉教授

 日本人の6人に1人が糖尿病予備軍だといわれています。いったい、どんな病気なのでしょうか。
 糖尿病とは、血糖値が上昇し、血管が破壊されるリスクが高まった状態です。その結果として起こるのが失明、腎臓機能の廃絶、心筋梗塞などの病気です。足の血管が詰まり切断を余儀なくされる人も少なくありません。いずれもその後の人生に深刻な影響を与えることから、誰にとっても無関心ではいられない病気なのです。
 糖尿病は血糖値が上がるために起こる病気ですが、メカニズムが複雑なため、治療薬にも作用の異なるものがいく種類かあります。
 つい最近まで売り上げナンバーワンだった薬が、チアゾリジン誘導体と呼ばれる薬です。国内と海外の製薬会社が1つずつ同系統の薬を開発し、それぞれアクトス、アバンディアという商品名で発売しています。まず米国と英国に拠点をおく多国籍製薬企業が開発したアバンディアにまつわるドタバタ劇からお話をしましょう。

服用すると、死亡する割合が高まる?

 この薬は発売当初から世間の注目を集め、06年には年間売上げが全世界で3,600億円を記録して同社のベストセラー商品となりました。
 その効果と副作用を探るための調査も多数行われていましたが、2007年、厳選した42編の論文を集計した結果が医学専門誌「ザ・ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表されました。内容は、「この薬で心筋梗塞になる危険性が43%、また心筋梗塞か脳卒中で死亡する割合が64%も高まる」というショッキングなものでした。
 インターネットに論文が掲載されるや、米国社会に衝撃が走りました。そのとき、すでに数百万人がこの薬を飲んでいたからです。渦中の企業の株価は当日中に13%も下がり、翌日にはニューヨークタイムズ紙が大々的に取り上げ、数日後には議会の公聴会も開かれるという大騒動になりました。
 政府機関のFDA(アメリカ食品医薬品局)内部でもひと悶着がありました。FDAは日本の厚生労働省に当たるお役所です。要職についていたR.J.リャン博士は、論文発表の1年前にこの薬の危険性を知り、「重大な副作用あり」とのラベル表示を企業に命ずるよう上司に進言していました。ところが、なぜか上司の逆鱗に触れ、最終的に彼女は辞職に追いやられてしまったのです。(以下略)

 
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